多くの皆さんが毎日使っているTwitterやInstagramですが、まとめてSNSと呼ばれていますよね。でもたまに、「そういえばSNSってどんな意味だったかな」とか、「YoutubeとかLINEはSNSなのかな」、と思ったことがありませんか？
今回は今や生活に欠かせないツールになったSNSについて、どういう意味なのか、どんな種類があるのか、そして人気のSNSとその概要をまとめてみました。
そもそもSNSとは何だっけ？と思ったときに読んでいただくと、ざっくり全体像がつかめると思います。
今回、改めてSNSの定義を確認するためにリサーチをしてみたのですが、様々な定義が確認できました。それらの定義をまとめて、このブログではSNSを以下の様に定義づけることにしました。
SNS（Social Networking Service）とは、
写真・動画・音声・テキストなどのコンテンツを通じて、社会の様々な人々と関係を構築することができる、オンライン上の手段のこと
です。
皆さんがよくご存じのインスタグラムやツイッターはSNSであることは間違いないですが、Youtubeもコメント欄を通じてやり取りが可能ですし、ライブ配信では視聴者との交流も可能なためためSNSに含むと考えることが出来ます。
また、LINEは主にメッセージングアプリとして使われていますが、タイムラインで写真等の投稿が可能ですし、またオープンチャット機能などで多くの人とコミュニケーションをとることも可能なので、やはりSNSに含んでよいと考えます。
ところで海外では、日本でSNSと呼んでいる様々なアプリのことを、一般的に「ソーシャルメディア」と呼んでいます。二つの言葉は違うものではなく、SNSはソーシャルメディアの一カテゴリーとされています。
ちなみに「ソーシャルメディア」とは何かというと、
「インターネットを利用して誰でも手軽に情報を発信し、相互のやりとりができる双方向のメディア」（総務省平成27年版情報白書 より）
のことです。SNSよりも広い概念を示す言葉です。
この広い概念を適用すると、上記表の「その他」に含まれているライブ配信サービスやゲーム配信プラットフォームなども、ソーシャルメディアに含まれると解釈できます。
ただし、ソーシャルメディアの世界では、既存のサービス（アプリ）はどんどん新しい機能が追加され進化しますし、新しいサービスも次々登場しています。その度に「あのサービスはこのカテゴリー」と厳密に定義しても、すぐに現状に合わなくなってしまいます。
ということで、いろいろ説明しましたが、インスタやツイッター、LINE、Youtubeなどの総称をSNSやソーシャルメディアと呼んでいるのだ、と理解するくらいで十分ではないかと思います。
ちなみに今回調べた中で分かりやすかったSNSの定義が掲載されていたページをご紹介しておきます。
総務省「国民のための情報セキュリティサイト」
消費者調査会社マクロミル「ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）とは」
金融情報ウェブサイトInvestopedia「Social Networking Service(SNS)」
日本で人気のSNSやそのユーザー数についてはいくつも公開情報が出ています。例えば、市場・消費者データコンサルティング会社のStatistaのデータや、ソーシャルメディアマーケティングプラットフォームのHootsuiteのデータよれば、日本で利用者が多いSNSは以下の通りです。
既に利用されている方も多いと思いますが、ここでは改めてそれぞれの特徴や今注目の機能、そして最近の動向などについて、紹介してきます。
気になるSNSから読みたい場合は、上記SNS一覧の中SNS名をクリックして読み進めてください。
YouTube Japan 公式チャンネル
https://www.youtube.com/user/youtubejapan
運営会社Alphabet Inc（Google）のコーポレートサイト
https://abc.xyz/
Youtubeは動画共有系SNSです。Youtubeのアプリをダウンロードすれば、誰でも動画をプラットフォームにアップロードでき、一般に公開することが出来ます（限定公開も可能）。また、他の人がアップロードした動画を自由に視聴することが出来ます。
基本的なサービスは無料で利用できますが、有料版「Youtube プレミアム」を利用すると広告なし視聴、動画のダウンロード、バックグラウンド再生などが可能になります。また、映画の購入やレンタルが出来る「Youtubeムービー」や、ライブ配信機能「Youtube Live」も提供しています。
当初はYoutuberと呼ばれる、Youtubeのみでコンテンツを投稿するクリエイターや一般の人々による動画が話題の多くを占めましたが、Youtubeのユーザー数が増えるにつれ、テレビや映画などのマスメディアのYoutubeへのコンテンツ投下や有名人のチャンネル開設が進み、旧メディアと並ぶメディアとして大きく成長しました。
Youtubeは2005年からサービスを提供し、2006年からはGoogleに買収されて、以降Googleの一グループ企業として様々なビジネスを展開しています。
多くの利用者はYoutubeを主に視聴するだけで利用しますが、動画のクリエーターになれば、Youtubeを通じて収入を得ることも可能です。Youtubeが一般的に普及した要因の一つには、この収益化手段の存在があります。
Youtubeで収益を得る手段の最も一般的な方法が広告掲載で、自分のアップロードした動画やライブ配信に広告を掲載して企業から収入を得ることができます。
クリエーター（いわゆるユーチューバー）として広告掲載収入を得るには、「Youtubeパートナープログラム」へ参加する必要があります。審査により一定の基準を満たす必要がありますので、興味のある方は公式情報を確認してみてください。
自分の好きなクリエイターのチャンネルにファンが毎月料金を支払い、そこからクリエーターが収入を得るモデルです。チャンネル登録者数が1000人を超えていることなどの利用条件があります。詳しくはチャンネルメンバーシップの利用資格に関する公式ページをご確認下さい。
スパチャとスーパーステッカーは、ライブ配信やプレミア公開で購入することができるアイテムで、スパチャはYoutubeの投げ銭機能として利用が広がっています。ライブ配信を行っているユーチューバー等とファンとのコミュニケーションを促進する機能という位置づけです。
スパチャを購入すると、購入者から送信されたコメントに色が付き、チャット上部に一定時間表示されるため、ライブ配信者の目に留まりやすくなります。
スーパーステッカーは、コメントの代わりに送れるスタンプです。こちも配信者に見てもらいやすくなり、配信者とやり取りしたいファンは目立つことができます。
配信者としてスパチャを通じて収益を得るにはYoutubeパートナープログラムへの参加が必要になりますので、詳しくはこちらの公式情報を確認下さい。
LINE公式サービスサイト
https://line.me/ja/
運営会社LINE株式会社 コーポレートサイト
https://linecorp.com/ja/
LINEはネットワーキング系SNSです。利用者がアプリをインストールすれば、テキストチャットや音声通話やビデオ通話が無料で使えます。近年は、メッセージングアプリにとどまらず、タイムラインやオープンチャットなどのなどのネットワーキング機能が充実しています。
また、LINEニュースといった情報ポータルサービスや、「LINEヘルスケア」といったヘルスケアサービス、音楽配信の「LINE MUSIC」、決済サービスの「LINE Pay」など、広範なサービスを多角的に展開しています。
LINEが他のSNSと異なる大きな強みは、ユーザー年代層に偏りが少ないことにあると言えます。そのため、なるべく広く多く人にリーチする必要がある公共サービスやビジネスとの親和性が高いと言えます。近年ではLINEを活用した新型コロナワクチン接種予約システムが話題になりました。
出所：LINE株式会社マーケティングソリューションカンパニー 「LINE Business Guide(Summary) 2021年1～6月期版」のスクリーンショット画像
このように、LINEは日本では最強のデジタルインフラと言える地位を確立しつつあります。もちろん企業でも企業アカウントの公開や広告配信やリサーチでの活用など、ビジネス目的利用が進んでいます。
Twitter公式サービスサイト
https://twitter.com/?lang=ja
運営会社Twiter, Inc. コーポレートサイト
https://about.twitter.com/en
Twitterはネットワーキング系SNSです。短文を投稿するという最初の特徴から、マイクロブログ（Micro Blog、小さいブログ）というカテゴリーに分類されることもあります。
ユーザーがTwitterのアプリをダウンロードすると、140文字以内(半角英数字の場合は280字）の短文を画像や動画と共に投稿ができ、そのつぶやきが公開されます。それを見た他の閲覧者は返信や「いいね」ボタンをタップすることで双方向のやり取りができ、また、リツイートといって他の人に知らせるべく拡散することが出来ます。
Twitterは世界中で幅広く使われていますが、市場・消費者データコンサルティング会社Statisticaによれば日本人利用者は米国に次いで世界第2位で、他のSNSと比べて日本人の利用率が高いことが特徴です。日本語が短文投稿に向いていることや、多くの人が同じ出来事で一斉に盛り上がりやすい国民性が日本とTwitterとの相性がよい理由という分析もあります。
国内利用者が多く、またハッシュタグなどを介して比較的簡単にキャンペーンなどを展開しやすいことから、近年は企業のマーケティング活動で利用されることが多いSNSでもあります。
ツイッターは有名人や著名人にとっては広く自身の考えや思いを広めたり、本音を直接吐露したりするツールとして利便性が高いでしょう。しかし、一般ユーザーにとってのツイッターは、情報収集手段の側面が強いのが実態です。
消費者リサーチ会社マイボイスコム株式会社が行っている「Twitterの利用」に関する調査（2020年12月実施）でツイッターの利用目的を聞いたところ、「最新情報、リアルタイムでの情報収集」と答えた人がツイッター利用者の49.3%でトップ、「有名人・著名人などのつぶやきを閲覧する」が42.2%など、情報収集での利用と答えた人が多いという結果でした。
一方で、コミュニケーションや自分からのの発信を目的と答えた人は、いずれもツイッター利用者のうち20%以下という結果でした。
2021年5月、Twitter上で音声で会話ができるサービス「スペース」が発表されました。ユーザーはこの機能を使って音声配信や、チャットルームを作って音声会話ができるようになります。当初600人以上のフォロワーがいるユーザーのみが使える機能でしたが2021年10月にこの制限を撤廃し、誰でも使えるようになっています。
ツイッター画面右下の羽のマークを長押しするとスピーカーのようなアイコンが出てきますで、そこをタップするとこの機能が設定できます。
なお現在は、一定条件を満たしたユーザー向けに有料課金が可能な「チケット制スペース」も提供されています。
2021年2月、ユーザー同士が特に関心のあるトピックでつながり、会話を楽しむための仕組みである「コミュニティ」が発表されました。このコミュニティは管理者（コミュニティの所有者）とモデレーター（コミュニティの適正な運営者）により管理され、モデレーターやコミュニティのメンバーやから招待されたユーザーのみが参加することが出来ます。
管理者やモデレーターになるには、6か月以上経過している公開アカウントを保有していることなど条件があり、またコミュニティ作成には申請が必要です。
2021年2月に発表されたこの機能は、購読者（課金をしたフォロワー）限定のコンテンツを提供でき、クリエイターはそこから毎月収入を得られるという仕組みになっています。現在は米国内で、一定の条件をクリアしたクリエイターのみが利用可能です。
月単位のサブスクリプションサービスで、登録者は限定機能やカスタマイズ機能にアクセス可能になるそうです。現在は米国など一部地域のみ利用可能です。
Instagram公式サービスサイト
https://www.instagram.com/?hl=ja
運営会社Meta Platforms, Inc.（旧Facebook）コーポレートサイト
https://about.facebook.com/
Instagramは写真共有系SNSです。ユーザーはインスタグラムのアプリをダウンロードすると、写真や動画をキャプション（コメント）付きで投稿でき、公開できます。正方形の写真が並ぶフィードと呼ばれる基本の投稿機能のほかに、24時間で投稿が消えるストーリーズ、短尺動画を投稿できるリール、その他ライブ配信機能などが利用できます。
インスタグラムは2010年にサービスを開始し若者を中心に人気を博し、その後2012年にFacebook（現Meta Platforms）に買収され現在に至ります。日本でも「インスタ映え」「インフルエンサー」といった言葉と共に浸透し、新しいSNS文化を象徴するアプリに成長しました。ただし近年はTikTokなどとの競争が激化していて、これまでのように安泰というわけにはいかなそうです。
近年インスタグラムは、「クリエイター、動画、ショッピング、メッセージング」関連機能の強化を図っています。サービス登場当初の「正方形の写真共有アプリ」から、大きく変貌を遂げつつあります。
Instagramショッピングはインスタグラム上にある商品やサービスを紹介写真や動画から、簡単に買い物ができる機能の総称です。
インスタグラム上にショップを開設するとショップ専用の画面で、商品の詳細確認や検索ができるようになります。なお、現在日本では決済機能が利用できないので、ユーザーは商品詳細ページから外部ウェブサイトに移動して、商品購入を完了させる必要があります。
Instagramショッピングを利用するためには、いくつかの条件や設定が必要ですので、こちらの公式ページからご確認下さい。
インスタグラムでは写真や動画を使って活発に発信するユーザーをクリエイターと呼んでいますが、彼らがインスタグラムを使ってコミュニティを築き上げていくことを、様々な機能を通じてサポートしています。
その大きな柱となりつつあるのが、クリエイターへの収益化手段の提供です。以前は企業のタイアップなどによる広告収入といった手段しかありませんでしたが、ライブ配信バッジの登場やInstagramインストリーム動画広告の登場により、その流れがガラッと変わりました。企業に頼らずとも、クリエイター自身の創意工夫で収益を得る手段が広がったのです。
ただしこの流れはSNS全体での傾向であり、このトレンドでインスタグラムが勝ち続けられるかが今後の注目ポイントです。
Facebook公式サービスサイト
https://www.facebook.com/
運営会社Meta Platforms, Inc.（旧Facebook）コーポレートサイト
https://about.facebook.com/
フェイスブックはネットワーキング系SNSで、ソーシャルメディア黎明期の2004年に登場し大成功した、SNSの代名詞的なサービスです。現在も世界中で広く使われており、市場・消費者データコンサルティング会社のStatistica社のデータによれば、ソーシャルメディアの中でトップのユーザー数（約29億人）を抱えています。
フェイスブックのアプリをダウンロードしたユーザーは、テキストや写真を公開（限定公開も可）することができ、それらを通じて友達や家族、同じ関心を持つ人々のグループと対話やコミュニケーションが出来ます。
利用に際して実名登録が基本であることがフェイスブックの特徴の一つです。また他の後発SNSと比べて年齢層が高いと言われています。米国データですが、Statistica社2021年7月発表データでは、45歳以上のユーザーが約35%を閉めています。
フェイスブックグループは特定の分野のコミュニティーを作ることができる機能です。家族グループや、共通の趣味や関心やスキルなどを持った人のグループやクラブなどを作成できます。グループの管理者としてグループを作ることが出来ます。作成方法は公式ページでご確認下さい。
フェイスブックページとはフェイスブックプラットフォーム上で無料で簡単に作成できるホームページのような機能です。必要事項を入力するだけで簡単に自分のビジネスを紹介できます。顧客と繋がることができ、イベントのお知らせなどの無料ツールもあり自営業や中小企業など手軽に自身のビジネスを紹介したい場合に使いやすい機能です。
Facebookユーザーはメッセンジャー（Messanger、メッセージングアプリ）を通じたメッセージング機能も利用できます。フェイスブックのホーム画面右上にある吹き出しのようなアイコンをタップすると利用することが出来ます。
友人や共通の趣味を持つ人々とグループビデオ通話ができる機能です。デジタル空間に自分の部屋を作るイメージで、複数の友達を呼んで友話したり、何かの会を催したりできます。ルームはメッセンジャーまたはフェイスブックから作成できます。
2021年フェイスブックは会社名をMeta Platformに変更し、「同じ物理的空間にいない人々がともに創造し、探求することのできる仮想空間」（同社ウェブサイト）である「メタバース」の実現を目指すと発表しました。
AR（拡張現実）、VR（仮想現実）、そしてハードウェアの開発まで手がける、ソーシャルテクノロジー企業としての成長に軸足を移すということです。新しい社名で大きなビジョンを世界に示した同社の戦略が成功するか、注目されています。
TikTok公式サービスサイト
https://www.tiktok.com/
運営儀会社ByteDance Ltd.コーポレートサイト
https://www.bytedance.com/ja
TikTokは動画共有系SNSです。ユーザーはアプリをダウンロードして他のユーザーが投稿したおすすめの動画を見たり、自分で動画を投稿できます。動画は縦型で、15秒から最大60秒のショートムービーを作ることができます。
TikTok登場まで動画は、横長の画面で撮影したり見ることが一般的でしたが、TikTokは縦型動画で勝負して成功しました。その後競合各社が縦型のショートムービー機能を次々リリースしたことからも、そのアイディアがいかに影響の大きいものだったかが分かります。
2017年にグローバル市場向けのサービスを開始してから瞬く間に10代の若者の人気アプリとなりました。デジタルニュースメディアのCNET Japanの2021年11月22日の記事が報じたところでは、2022年には月間アクティブユーザー数が15億人を超える予想されています。
TikTokの大きな特徴の一つは、動画の作成や編集を楽しむ機能が豊富なことにあります。これらの機能が、誰でも簡単に、楽しく、個性的な動画を作成することをサポートしています。動画の作成機能の特徴を以下に紹介します。
カメラツール：動画撮影の速度が変えられるなどカメラツールが充実
エフェクト：豊富なエフェクトで動画をカスタマイズできる
音楽：定額制音楽配信サービスAWAとの提携で、動画で使えるBGMが豊富
その他作成機能：デュエット機能など仲間と動画作成を楽しめる
TikTokがマーケティングリサーチ会社ニールセンと行った調査によれば、ユーザーはTikTok上のコンテンツを、「authentic（本物、ありのまま）」「genuine(純粋）」「unfiltered（フィルタリングされいない）」「trendsetting（トレンドセッター、流行を作っている）」と感じているとのことです。
また同調査では、平均64%のユーザーが「TikTokではありのままの自分でいられる」と答えています。
TikTokと共に若者に人気のインスタグラムは、「インスタ映え」という言葉が象徴するようにとてもキラキラした、華やかな日常を切り取るメディアとして成長しましたが、おそらくこの世界観に疲れを感じる若者が少なからずいて、結果として普段の自分を飾らずに表現できる場としてTikTokを利用するユーザーが急速に広がったことが推測できます。
TikTok上では広告も流れますが、これらの広告に対してもユーザーが生成したコンテンツと同じように、「authentic（本物、ありのまま）」「genuine(純粋）」という印象を持っていることが先ほどの調査で分かっており、広告コンテンツに対する拒否感は今のところ少ないようです。
また、UGC（ユーザー生成コンテンツ）によるマーケティング効果にも注目が集まっています。ウェブメディアBusiness Insiderの2021年8月12日の記事「『TikTok売れ』で30年前の実験的SF小説が3万5000部の緊急重版……メガヒットに出版社も熱視線」では、人気TikTokクリエイターの投稿をきっかけに出版から30年以上経過した小説の売上が急増したケースなどが紹介されています。
TikTokのコンテンツは「ありのまま」であることや「フィルタリングがされていない」ことなどが好まれる理由なので、企業からの依頼がベースのインフルエンサーマーケティングのような手法はあまり向かないことが予想できます。
一方で、最近は何かと嫌われるSNS上の企業発信の広告であっても、コンテンツがTikTokの世界観とマッチしていれば受け入れられることが推測できます。
いずれにしても、10代から20代の若者をターゲットしている企業にとっては、TikTokは今最も勢いのあるコンタクトポイントであることは間違いなく、マーケティング活動での利用が進んでいくでしょう。
SNSを利用することで、人々とのつながりが深まったり、これまでは繋がることが出来なかった人々とコミュニケーションをとることができるようになりました。
また企業のマーケティング活動での活用も進んでいます。これまで自営業や中小企業は予算がなくて広告が出せず、ターゲット層にリーチしにくいことがありましたが、SNSを使えば無料の投稿を通じて世界中の消費者にアプローチできるようになりました。大手企業においても、特に若者をターゲットにしているビジネスモデルの場合は、SNSの活用は避けられない選択肢となってきています。
一方で近年は、こうしたSNSの人々の健康への悪影響についても研究が進んでいます。具体的には、きらびやかな世界をＳＮＳで見ることで精神的に傷ついたり、流行りの動画の真似をすることで眼の疾患を誘発する可能性などが指摘されています。
何事にも良い面と悪い面はあるもの。SNSも、ぜひ程よい距離を保ちながら、皆さんの生活やビジネスで活用してみてください。
なお当社エンベッドソーシャルは、SNS（Twitter, Instagram, Facebook, Google, Youtube, Tiktok等）から投稿・口コミ・ストーリを収集し、ウェブサイトやブログに埋め込み表示することが出来るUGC活用・SNS連携ツールをご提供しています。「エンベッドソーシャル」についてのお問い合わせはこちらまで。
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